葬儀社はどこまでしてくれる？対応内容や種類別葬儀社を紹介

現在は葬式のときに「葬儀社」を使うことが非常に多くなっています。また、葬式関係のことを調べていると、葬儀社が運営しているホームページがよくヒットします。

ただ、「そもそも葬儀屋さんは何をしてくれるのか」をしっかりと把握していない、という人も意外と多いのではないでしょうか。

そんな人のために、ここでは「葬儀社とは何か」「大手の葬儀社」「現在の葬儀社事情」などについて取り上げます。

葬儀社とは

葬儀社とは、簡単にいうのであれば、「葬式全般に関することを取り仕切り、葬式を滞りなく行えるように手配する会社」を指します。
豊富な知識と経験から、どのようなプランがいいのかの提示、わからないことへの回答をしてくれる組織であり、非常に頼りになります。

現在、この葬儀社を営むために必要な国家資格は、特にありません。しかし、多くの葬儀社では「葬祭ディレクター」の資格を持つスタッフを雇って（あるいは育てて）います。この葬祭ディレクターの資格は、民間資格ではあるものの

• 下級資格である2級であっても、実務経験が2年以上必要
• 上位資格である1級の場合は、実務経験が5年以上あるいは2級合格から2年以上経っているもの

というかなり厳しい受験資格制限を設けています。逆に言えば、「葬祭ビジネス」が広く知れ渡り業界も過当競争になりつつ現在においては、この「葬祭ディレクターをちゃんと育てている会社かどうか」が、葬儀社選びの一つのポイントとなるでしょう。

葬儀社と間違えがち！互助会とは

葬儀社はしばしば、「互助会」と間違われやすいものです。しかしこれは基本的な仕組みがまったく異なるものです。

互助会にはさまざまな種類がありますが、基本の考え方は決まっています。
「毎月同じ金額を積み立てていく。一定期間経過したら、冠婚葬祭を行うときに、契約した金額に応じて葬儀などのサービスを受けられる」というものです。

「お金そのもの」を受け取るのではなく、葬儀などの「実施」によって恩恵を受けることができます。互助会を利用した場合、葬儀も相場よりも安くなるといった特徴もあります。

この「互助会システム」は、「冠婚葬祭にお金がかかる。なかなかその金額を出すことができない」という時代に発達したものであり、今でもさまざまなところが運営しています。大切な人が亡くなった直後に葬儀社を選ぶ必要がないというメリットもあって、とても利用しやすいサービスといえるでしょう。

ただ互助会の場合、「自分らしい葬儀をしたい」という人には向きません。葬儀を行う会場やパックプランが定められていることも多く、自由度が低いのです。そのうえ、一度入ってしまうと、解約がなかなか難しいというデメリットもあります。

互助会を脱退した場合、今まで納めた金額の一部しか返ってこないといったリスクがあるのです。
また、引っ越しが多い人の場合は、「エリア外」となってしまう可能性もあるので特に注意が必要です。

このようなことを比較して、「葬儀社を選ぶか、互助会を選ぶか」を決めなければなりません。

なお、葬儀会社のなかでも、「互助会」という名称のシステムを運営しているところもあります。これは多くの場合、「会員（生前に入ることによって、実際に葬儀を行う際の費用が軽減される。死亡後に入ることができる場合もある）」とほとんど同じ意味を持っています。

ただ、「互助会」「会員」という言葉が出てきたのなら、一度その意味について詳しく聞いた方がよいでしょう。

葬儀社が対応していること

ここからは、葬儀社がやってくれることについてみていきましょう。
基本的には、葬儀社は「葬儀にまつわるすべて」をサポートしてくれます。

ご遺体の引き取り･安置

現在は多くの人が病院でお亡くなりになります。この場合、最初に出てくるのが「ご遺体はどうするか」ということです。

亡くなった段階で、まず葬儀社に連絡をしましょう。連絡を受けた葬儀社が棺をお持ちし、ご遺体を引き取ってくれます。そして、ご自宅や会場などに安置してくれます。また、その後の展開などについても説明をしてくれます。

ちなみに、葬儀会社は365日24時間対応です。

葬儀プランのご提案

葬儀プランの提案は、葬儀社にとって最も重要でありご遺族にとっても重要なところです。ご遺族・故人の意向を踏まえながら、最適な葬儀プランが提示されます。

「どこまでを含み、どこからが別料金なのか」は葬儀社によって異なりますが、飲食代などをある程度まで含んだ金額を出してくれるところが多いでしょう。

かつては、「葬儀社は高い葬儀プランばかりを勧めてくる」などのような噂が立っていたこともありました。しかし冠婚葬祭業が一般化した今、このようなことをしていてはすぐに悪評が立ち、経営が立ち行かなくなります。

このため、一部の悪徳業者を除き、ほとんどの葬儀社は、故人やご遺族の年齢、交友関係に応じてもっとも適したプランを出してくるでしょう。

ちなみにこの際、「故人はカサブランカが好きだった」「この歌手が好きだった」などの情報を伝えれば、それを葬儀に組み込んでくれるケースもあります。

なお、香典返しや車の手配、供物・供花の手配などもお願いすることができます。

葬式当日のサポート

通夜～葬儀・告別式の間も、葬儀社が全面的にバックアップしてくれます。
「お布施はいくらくらい渡したらいいのか」「急に精進落としの人数が増えたのだが、どうにかしてほしい」などのような「分からない」「トラブル」も、葬儀社に相談すればなんとかしてくれます。

分からないことがあれば、何でも聞いてみましょう。きっと迅速に答えてくれるはずです。

宗教者・貸衣装の手配

「菩提寺に連絡を、と言われたけれど菩提寺がわからない！」「そもそも菩提寺がない」というようなケースのときも、葬儀社に相談すれば手配をしてくれます。

もちろん自分で宗教者派遣サービスなどを利用してもよいのですが、このような「困った！」も、葬儀社に相談すれば適切な対処をしてくれるはずです。

初めて葬式を出すご家庭の場合、喪服などがないことも多いでしょう。これも、葬儀社に相談すればレンタルの手配をしてくれます。また、「喪服はあるけれども着付けができない」という場合も相談してください。着付けができる人を手配してくれるはずです。

葬儀社は、このようにこまごまとしたことの一切に対し、明確な回答をしてくれたり、手配をしてくれたりします。
とにかく、「困ったことを何でも相談できる」という葬儀社の存在は、かなり心強いといえるでしょう。

法事の手配

葬式を挙げた後に行うのが、「法事」です。葬儀社ではこの手配もしてくれるところが多いでしょう。
現在、初七日法要は火葬の後にされるのが一般的ですが、一周忌などの手配の相談にも乗ってくれます。

現在はこのような「トータルコーディネート」「葬式が終わった後のサポート」をする葬儀社も増えています。葬儀社のなかには、法事用のホールを有しているところもあります。

大手の専業葬儀社をピックアップ！

ここからは、大手の専業葬儀社をいくつかピックアップしましょう。

公益社（燦ホールディングス）

80年以上の歴史を持つ葬儀社です。年間で10,000件以上もの葬儀を実施し、葬祭ディレクターも250名を超えており、安心して葬儀を依頼できるでしょう。

また、豊富な実績から、無宗教の式やキリスト教のお式など、日本ではあまりみられない葬儀の手配も得意としています。

ティア（TEAR)

関西や関東地区では、ティアのテレビCMをよく目にすることもあるのではないでしょうか。1997年に設立された比較的新しい葬儀会社ですが、現在急成長を遂げている会社でもあります。

ちなみにティアは、中部・関西・関東の3エリアで活動しています。

エポック･ジャパン

現在は「エポック・ジャパン」という名前ですが、2018年の6月1日には「株式会社家族葬のファミーユ」に代わります。もっとも、「家族葬」しているものの、一般的な葬儀もきちんと行ってくれます。

最大の強みは、「四国を除く全地方に、葬儀式場がある」というところです。どこでも安定したサービスを受けられるため、安心して依頼することができます。

最近の葬儀社事情

葬儀のかたちは、昔と今では大きな違いがあります。葬儀社の提供するプランも、この「葬儀のかたちの移り変わり」の影響を色濃く受けています。

定額葬儀プランが主流になりつつある

「葬式の金額は不明瞭だ」

「冠婚葬祭の金額は、聞きにくいし交渉しにくい。だから葬儀社も高いプランを言っているのではないか」

「何に対してどのようにお金が使われたのかわからない」

「最終的な金額が高くなってしまうのでは」

などのように不安を持つ人も、昔は大勢いました。
このため現在では、葬儀社の多くが「定額葬儀プラン」を打ち出しています。

これは、50万円・80万円・120万円……といった定額プランを設け、葬儀に必要な基本のアイテムや人件費をすべてこの費用内でまかなうようにしたものです。わかりやすいということで、現在はこのかたちが主流になりました。

ただ、この「定額葬儀プラン」には宗教者へ払うお金（仏教の場合はお布施）が含まれていないことが多いので、この「定額葬儀プラン」で「すべての葬儀費用がまかなえるというわけではありありません。

自宅葬を専門にした葬儀社がある

「自宅で行う自宅葬」は、さまざまな葬儀社で取り扱っています。しかし現在は、自宅葬だけを専門に行う葬儀社もあります。

今の葬儀は、葬儀式場で行われるのが普通です。
しかし、「故人の愛した家で、最後のときを」と考えるご家族にとっては、「自宅葬」という選択肢は非常に大きなメリットがあるものでしょう。

自宅の葬儀は入れる人員数に限界はありますが、穏やかで和やかな雰囲気のなかでお見送りができるため、「オリジナルの式を作りたい」という場合もおすすめです。

新しい葬儀場のスタイルを提供する葬儀社がある

現在はさまざまな「新しい試み」をする業者も増えています。

たとえば、「オリジナルの葬儀」はもはや、市民権を確保した葬儀のかたちといえるでしょう。音楽でお見送りしたり、式場に故人が愛した花でアーチを作ったり、故人の功績や人生を振り返るアイテムが飾られたり……とさまざまなかたちのオリジナルの葬儀が行われています。

また、ドライブスルーでお参りができるサービスを行っていたり、スマートフォンで葬式の段取りを説明するアプリを開発したり……と、さまざまな業者がさまざまな工夫をしています。

これらのなかには賛否両論があるものもありますが、「新しい葬儀のかたち」が提案されることは、ユーザー側にとってもメリットが大きいといえるでしょう。もしその新しいサービスが肌に合わない、ということであれば、利用しなければよい話だからです。

ご臨終～火葬までの葬式の流れ

ここからは、ざっくりとした「火葬までの流れ」を紹介します。

1. ご臨終と死亡告知
   現在は病院で息を引き取られるケースが多いので、このように仮定してお話します。
2. 葬儀社への連絡
3. 故人を自宅や葬儀会場へとお連れします
4. 枕飾りを飾り、喪主を決めます
5. 葬式の打ち合わせ
6. 納棺
7. 通夜にあわせて故人を式場にお連れする
8. 通夜
9. 通夜振る舞い
10. 翌日、葬儀・告別式～出棺
11. 火葬
12. 収骨
13. 初七日法要
14. 精進落とし
15. 帰路へ

このような時はどうする？葬儀社への対応

ここからは、「葬儀社への対応」についてみていきます。

受付係がいないときはどうする？

「受付をやってくれる人がいない場合はどうすればいいのか」を考えましょう。
この場合も、まずは葬儀社のスタッフに相談してください。

受付はお金を扱うことになりますから、「受付がいない場合の対応」に関してはどこの葬儀社も非常に慎重な立場をとっています。原則として、葬儀社に受付係は頼めないと考えた方がよいでしょう。

ただ現在は、受付代行を行ってくれる業者もありますし、相談すればなんらかの対応策は教えてくれるはずです。

葬儀後に心づけは渡したほうがいい？

しばしば問題になるのが、「葬儀社のスタッフに心づけは必要か」ということです。

これに関してはさまざま意見がありますが、原則として必要ありません。日本においては「チップの習慣」は市民権を獲得したものとは言えませんし、必要な人件費はプランのなかに組み込まれています。

明瞭会計を謳う葬儀社の場合は、心づけをお渡ししようとしても受け取ってもらえないことが多いでしょう。そのように社員教育を施しているところがほとんどでしょうし、またそうであるべきだと考えられます。

「心づけはそもそも受け取らない」としている葬儀社では、当然、心づけの有無で対応が変わるようなことはあり得ません。
もしどうしても心配ならば、Q&Aなどで「心づけは受け取っていない」としているところを選ぶとよいでしょう。

まとめ

葬儀社は、葬儀にまつわるさまざまな手助けをしてくれる会社を言います。
ご遺体をお連れしたり安置したり、適切な葬儀プランを提案してくれたり、当日のサポートを務めてくれたりします。

また、葬式におけるあらゆる「困った！」に対し、助言と回答をくれる存在でもあります。
「葬儀社」と「互助会」はまったく異なります。

互助会の場合は自分で葬儀社を選ぶ大変さがないものの、不要なサービスが付いてきたり、退会の際にトラブルがおきやすくなったりといったデメリットもあると言われています。葬儀社の場合はその反対です。

移り変わる葬儀のかたちに応じて、葬儀社のプランも変わってきています。今は定額プランが主流ですし、「その人らしいお葬式」を作ろうとする試みもなされています。自宅葬やドライブスルーでの焼香もそのうちの一つです。

ご臨終・死亡告知を受けたなら、まずは葬儀社に連絡しましょう。故人をお連れし、安置し、打ち合わせを行い、通夜～葬儀・告別式～火葬まで、手厚くリードしてくれます。

なお、このように手助けしてくれる葬儀社ですが、心づけは原則必要ありません。現在では心づけはそもそも「人件費」に含まれていることが多いものですし、きちんとした葬儀社では心づけを受け取らないように指導しています。

また、このような教育が行われている葬儀社では、心づけの有無によって対応が異なることもまったくありません。もしどうしても心配であるのなら、気になっている葬儀社のQ&Aを見て、「心づけは受け取らない」としているところを選ぶとよいでしょう。

最後に伝えたいのは、「葬儀社は『お金を持っていく敵』ではなく、『かけがえのない人を悔いなく見送ることができるようにするためのサポーター』である」ということです。
わからないことは何でも聞いて、アドバイスを受けて、たった一つの葬儀をつくりあげましょう。

監修者コメント

監修者
終活・葬送ソーシャルワーカー
吉川美津子

葬儀社の原型は、かつて葬儀の中心が故人を墓地まで葬列を組んでおくる「野辺送り」だったころ、生業として多く誕生しました。

野辺送りに使用する葬具を手配したり人員を手配していた人が、野辺送りの習慣が薄れた後も、セレモニーを取り仕切るようになったといわれています。

葬儀社の役割は、セレモニーを滞りなく進めていくことは言うまでもなく、ご遺体を尊厳あるものとしてできる限り尽力をつくすことも大切な役割です。

そのために衛生面での配慮が必要であったり、家族の悲嘆をサポートしたり、時には宗教者との間をコーディネートしたりとさまざまな役割が求めらています。

多くの葬儀社では、事前相談から仏壇仏具の相談、お墓の相談など、セレモニー以外の分野での相談にも応じています。

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